事故車の処分法「修理?廃車?それとも売る?」
「ああっっっ!」(ガシャーン)「うわー、やってまったぁー」
悪夢のような事故。そして、警察に連絡したり、保険会社に連絡したり、ケガ人の救護処置を行ったり。事故直後はバタバタして大変だったことと思います。
そして今、事故直後のバタバタが一段落して、事故で壊れた車(事故車)をどのように処分したらいいか悩んでいるところではないでしょうか?
そこで、そんなあなたのために、事故車の処分方法について、参考になりそうな情報をまとめてみました。あなたにとって、一番納得できる方法で、あなたの愛車を処分(あるいは修理)してください。
【1】損傷の程度が軽ければ「修理」は現実的な選択肢
事故による損傷の程度が軽ければ、いったん「修理」することを検討してみてもいいでしょう。特に、車両保険に入っているとか、事故の相手が加入している自動車保険から賠償金を受け取れる場合などには、修理するのが堅実的な選択肢になりえます。
ということで、修理できそうな軽度な損傷の場合には、車を購入したディーラーや、近所の板金屋などに相談して、まずは修理費用の見積もりを出してもらってください。おおよその費用がわかれば、修理すべきかどうか、費用対効果の観点で判断しやすくなります。
以上、まとめると…
- 事故による損傷の程度が軽い
- 車両保険に入っている
- 事故相手の自動車保険から賠償金を受け取れる
- 修理してでもその車に乗りたい
- 費用対効果で考えて他の方法よりメリットがある
このようなケースに当てはまる場合には、「修理」することを選ぶといいでしょう。
【2】損傷が激しい事故車は「廃車(解体処理)」もあり
損傷が激しすぎて修理できない、あるいは修理費用が高すぎる場合には、「廃車(解体処理)」という選択肢もあります。具体的には、解体業者に依頼してスクラップにしてもらい、お住いの地域の運輸支局(陸運局)で「永久抹消登録」の手続きをするという流れになります。
廃車にするには、解体処理やレッカー移動などに、数万円の費用がかかります。また、陸運局で手続きするのに、多少の手間がかかるのもデメリットと言えるでしょう。
以上、まとめると…
- 修理が不可能なほどの損傷を受けている
- 修理費用が高すぎる
- 事故というイヤな記憶を消すために解体したい
このようなケースに当てはまる場合には、「廃車(解体処理)」を選ぶといいでしょう。
【3】鉄クズ同然の事故車でも「売る」ことができる
じつを言うと、本来なら廃車にするしかないような事故車であっても、「売る」という選択肢があります。動かなくても、壊れていても、鉄クズ同然の事故車であっても売ることができるわけです。
事故車は「海外市場」にニーズがある
なぜ事故車が売れるのか? ここで注目したいのが「海外市場」の存在です。
ご存知のように、日本車は海外でとても人気です。さらに、後進国などの場合には、日本の車検制度のような規制がなかったりすることも多いんだそうです。
そのため、多少の事故車であれば、ちゃちゃっと修理して、バンバン売りさばくことが可能です。業者にとっては、事故車も立派な「おいしい商品」というわけです。
損傷がひどくて修理できない場合も、ちゃんと商品価値があります。というのも、使える部品だけを取り外して、転売することができるからです。特に、海外市場では、古い車を修理して乗ったりするため、部品のみのニーズもとても高いんだそうです。
そして、使える部品を取り外した後の、まさに「鉄クズ」にも、材料としての用途があります。私たちにとっては「タダの鉄クズ」であっても、それを欲しがる人たちがいるということです。
「廃車」にするくらいなら「売る」のがお得
ということで、もし事故車を「廃車」にしようと思っているのであれば、廃車ではなく「売る」という選択肢を検討してみてください。
廃車にするには「数万円のお金」と、「各種手続きのための手間」が必要になります。これって、なにげにバカバカしいですよね?
一方で、事故車を「売る」のであれば、逆に数万円(あるいは数十万円)のお金をもらえてお得ですし、各種手続きも代行してもらえるので手間もかかりません。まさに一石二鳥です。
事故車を買い取ってくれる業者
事故車を買い取ってくれる業者はいろいろありますが、例えばこちらの業者などがおすすめです。
なぜおすすめかというと、「見積もりが無料」「各種手続き代行費用が無料」「レッカー費用が無料」の完全無料で、しかも「全国対応」だからです。とても実績のある業者なので、気軽に利用してみてはいかがでしょうか。
以上、まとめると…
- 損傷がひどくて、修理するのはあきらめた
- 廃車にする費用と手間がバカバカしい
- 愛車に第二の人生を与えてあげたい
このようなケースに当てはまる場合には、「売る」という選択肢を検討してみるといいでしょう。この場合には、例えばこちらの業者に査定してもらうことをおすすめします。